デジタルデバイド（でじたるでばいど）

デジタルデバイドとは

デジタルデバイドとは、情報技術（IT）へのアクセスや利用に格差が生じる現象を指します。この格差は、経済的な要因、年齢、地域、教育水準、言語、障がいなど、様々な要因によって引き起こされます。

デジタルデバイドの種類

デジタルデバイドは、大きく分けて以下の2つの種類があります。

• アクセスデバイド: 情報技術を利用するための機器（パソコン、スマートフォンなど）やネットワーク環境（インターネット回線など）を持たない、あるいは利用できないことによる格差。
• スキルデバイド: 情報技術を利用するための知識やスキルを持たないことによる格差。機器やネットワーク環境があっても、それを有効活用できない状態を指します。

近年では、これらの格差に加えて、デジタル技術の恩恵を十分に受けられない、あるいはデジタル技術によって不利な状況に置かれるといった、より複雑な格差も認識されています。

デジタルデバイドの現状

日本では、高齢者や低所得者層において、デジタルデバイドが深刻化していることが指摘されています。高齢者の場合、スマートフォンやパソコンの操作に慣れていない、インターネットの利用に抵抗があるといった理由が挙げられます。低所得者層の場合、機器や回線を購入するための経済的な余裕がない、あるいは情報リテラシー教育を受ける機会が少ないといった理由が考えられます。

また、地域間でもデジタルデバイドが存在します。都市部と比較して、地方や過疎地では、高速インターネット回線が整備されていない、あるいは利用料金が高いといった問題があります。

デジタルデバイドがもたらす影響

デジタルデバイドは、教育、医療、行政サービスなど、様々な分野に影響を及ぼします。例えば、オンライン授業の普及により、情報技術を利用できない生徒は学習機会を失う可能性があります。また、オンライン診療の普及により、情報技術を利用できない患者は適切な医療サービスを受けられない可能性があります。

さらに、デジタルデバイドは、経済的な格差を拡大させる可能性もあります。情報技術を利用できる人は、より多くの情報にアクセスし、より効率的に仕事を進めることができるため、収入が増加する可能性があります。一方、情報技術を利用できない人は、情報収集や仕事の効率化が難しく、収入が減少する可能性があります。

デジタルデバイド解消に向けた取り組み

デジタルデバイドを解消するためには、様々な取り組みが必要です。例えば、情報技術を利用するための機器やネットワーク環境を整備する、情報リテラシー教育を充実させる、デジタル技術の利用を支援するボランティアを育成するなどが考えられます。また、行政サービスをオンライン化する際には、情報技術を利用できない人にも配慮した代替手段を用意する必要があります。