リーマン・ショック（りーまんしょっく）

リーマン・ショックの概要

リーマン・ショックは、2008年9月15日にアメリカの大手投資銀行リーマン・ブラザーズが連邦破産法11条を申請したことをきっかけに発生した世界的な金融危機です。この破綻は、金融市場にパニックを引き起こし、世界経済に深刻な影響を与えました。

ショックの背景

リーマン・ショックの根本的な原因は、アメリカの住宅バブルとその崩壊にあります。2000年代初頭から、アメリカでは低金利政策が続き、住宅価格が急騰しました。この状況下で、信用力の低い層（サブプライム層）向けの住宅ローンが大量に供給され、証券化されて金融商品として世界中に販売されました。しかし、2006年頃から住宅価格が下落し始めると、サブプライムローンは焦げ付き、証券化された金融商品の価値も暴落しました。

リーマン・ブラザーズの破綻

リーマン・ブラザーズは、住宅ローン担保証券（MBS）などの証券化商品に多額の投資を行っていました。住宅価格の下落により、これらの資産の価値が急落し、経営が悪化しました。アメリカ政府は、ベアー・スターズなどの他の金融機関を救済しましたが、リーマン・ブラザーズに対しては救済を行いませんでした。その結果、リーマン・ブラザーズは経営破綻に追い込まれ、金融市場に大きな衝撃を与えました。

世界経済への影響

リーマン・ショックは、金融市場だけでなく、実体経済にも深刻な影響を与えました。信用収縮が起こり、企業は資金調達が困難になり、投資が減少しました。また、消費者の信頼感も低下し、消費が落ち込みました。その結果、世界経済は大幅な景気後退に陥りました。

その後の影響と教訓

リーマン・ショックの後、各国政府は金融システムの安定化のために様々な対策を講じました。アメリカでは、金融安定化法（TARP）が成立し、金融機関への公的資金注入が行われました。また、金融規制の強化も進められました。リーマン・ショックは、金融システムの脆弱性やリスク管理の重要性を改めて認識させる教訓となりました。