ポスト資本主義理論（ぽすとしほんしゅぎりろん）

概要

ポスト資本主義理論は、20世紀後半以降に現れた、資本主義の限界や問題点を克服しようとする様々な思想潮流の総称である。資本主義が抱える環境破壊、格差の拡大、金融危機、労働の疎外といった問題に対し、新たな社会システムの構築を模索する。単一の理論ではなく、多様なアプローチが存在する。

主要な理論的アプローチ

• 持続可能な脱成長: 資本主義の成長至上主義を批判し、環境負荷を軽減するために経済成長を抑制し、持続可能な社会を目指す。ティモシー・ジャクソンなどが提唱。
• 共有経済 (Sharing Economy): 物品やサービスの所有ではなく、利用を重視する経済システム。クラウドソーシング、カーシェアリング、フリーマーケットなどが例として挙げられる。
• ベーシックインカム: 全ての国民に無条件で一定額の所得を支給する制度。貧困の解消、労働市場の柔軟化、創造性の促進などを目的とする。
• 参加型経済 (Participatory Economics): 労働者による自己管理された企業を基本とし、市場メカニズムに依存しない資源配分を行う経済システム。マイケル・アルバートらが提唱。
• 贈与経済: 市場や貨幣に依存せず、自発的な贈与によって資源が分配される経済システム。マルセル・モースの贈与論などが影響を与えている。

批判と課題

ポスト資本主義理論は、理想的な社会像を提示する一方で、実現可能性や具体的な方法論において批判も受けている。例えば、脱成長は経済の停滞を招く可能性がある、ベーシックインカムは労働意欲を低下させる可能性がある、といった指摘がある。また、これらの理論が、既存の権力構造や社会システムをどのように変革していくのか、具体的な戦略が不足しているという問題も指摘されている。

関連する思想家

• リチャード・R・レヴィンス
• ジェレミー・リフキン
• ポール・メイソン
• ティモシー・ジャクソン