テレワーク(てれわーく)
teɾewaːkɯ
最終更新:2026/4/11
ICTを活用し、場所や時間の制約にとらわれず、オフィス以外の場所で業務を行う柔軟な働き方。在宅勤務、サテライトオフィス勤務、モバイルワークの総称。
ポイント
ICTを活用した場所や時間にとらわれない柔軟な勤務形態。ワークライフバランスの向上や、災害時等の事業継続計画(BCP)対策としても重要視される。
テレワーク (Telework)
テレワーク(英: Telework)とは、「tele(離れた場所)」と「work(働く)」を組み合わせた造語で、ICT(情報通信技術)を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方を指します。
主な形態
- 在宅勤務: 自宅を就業場所とする形態。
- モバイルワーク: カフェ、移動中の交通機関、サテライトオフィスなど、場所を問わず働く形態。
- サテライトオフィス勤務: 勤務先以外のオフィススペースで働く形態。
導入のメリット
- 企業側: 優秀な人材の確保、オフィスの固定費削減、BCP(事業継続計画)対策。
- 従業員側: 通勤時間の削減、ワークライフバランスの向上、育児や介護との両立。
背景
かつては特定の職種に限られた働き方でしたが、近年のクラウド技術の発展や、世界的な感染症流行に伴う社会変容により、多くの企業で導入が加速しました。現在では、生産性の向上や多様な人材の活躍を促進するニューノーマル(新しい日常)な働き方として定着しています。
普及の背景と分類
テレワークは、デジタル化の進展に伴い、育児・介護との両立や生産性向上を目的として普及した。総務省の定義では、実施場所により「在宅勤務」「サテライトオフィス勤務」「モバイルワーク」の3つに分類される。特にコロナ禍以降、感染症対策としての利用が急速に拡大し、定着した。
導入のメリットと課題
企業にとっては、通勤コストの削減や優秀な人材の確保、BCP(事業継続計画)対策といった利点がある。労働者にとっては、通勤ストレスの軽減や時間の有効活用が可能となる。一方で、対面コミュニケーションの減少による孤独感やチームの一体感低下、長時間労働の管理が困難になるという課題も指摘されている。現在では、テレワークとオフィス出社を組み合わせた「ハイブリッドワーク」の形態も主流となりつつあり、労務管理やITセキュリティの適正化が喫緊の課題である。