ADHD（ちゅういけっそんたどうしょうがい）
最終更新：2026/4/12
発達段階に不釣り合いな不注意、多動性、衝動性を主症状とし、日常生活や社会生活に支障をきたす神経発達症の一つである。医学的には「注意欠如・多動症」とも呼ばれる。
ポイント
脳内の神経伝達物質の機能異常が関与しており、個人の努力不足ではなく医学的な特性として理解されるべき疾患です。適切な診断と環境調整、支援によって困難を軽減することが可能です。
概要
ADHD（注意欠如・多動症）は、脳の機能的な偏りによって生じる神経発達症です。幼少期から不注意、多動性、衝動性の3つの症状が長期間持続し、学業や家庭、職場での適応に困難が生じることが特徴です。原因は完全には解明されていませんが、前頭前野を中心とした脳内の神経伝達物質（ドーパミンやノルアドレナリン）の調節不全が強く関連しているとされています。
本症は単一の症状ではなく、スペクトラム（連続体）として理解されます。症状の現れ方は人により異なり、年齢とともに多動性は落ち着く一方で、大人になっても不注意や衝動性が継続する場合も少なくありません。早期発見と早期介入、および個人の特性に合わせた適切な環境調整が、二次障害（抑うつや不安障害など）を防ぐために極めて重要です。
主な特徴・機能
- 不注意：集中力が持続しない、忘れ物が多い、順序立てた作業が苦手。
- 多動性：じっとしていることが困難、過度なおしゃべり、落ち着きがない。
- 衝動性：順番を待てない、考えずに行動してしまう、他人の発言を遮る。
- 実行機能の低下：計画の立案や時間管理、感情のコントロールが困難。
歴史・背景
1902年に英国の小児科医ジョージ・スティルが「道徳的制御の異常」として報告したのが始まりとされます。その後、脳損傷との関連が疑われた時期を経て、1960年代には「微細脳機能不全（MBD）」という概念が提唱されました。1980年のDSM-III（米国精神医学会診断統計マニュアル）において初めて「注意欠陥障害」として独立した診断名となり、現在の名称に至ります。
社会的影響・応用事例
- 合理的配慮：職場や学校において、静かな環境の確保や視覚的な指示書を用いることで業務効率を改善する事例。
- 薬物療法と心理教育：中枢神経刺激薬や非刺激薬の服用と併せて、自身の特性を理解するコーチングを行うことで生活の質（QOL）を向上させるアプローチ。
- 発達障害者支援法の整備：日本国内において、教育・福祉・医療が連携し、生涯を通じた支援体制の構築が進められている。
関連概念
- 自閉スペクトラム症（ASD）：社会的なコミュニケーションや対人関係に困難がある発達障害で、ADHDと併存することも多い。
- 学習障害（LD）：知的能力に比して読み・書き・計算など特定の分野の習得が困難な状態。
- 二次障害：適切な支援が得られず、孤立や失敗体験を繰り返すことで生じる適応障害やうつ病。
自身の特性を理解するコーピング（対処）スキルの習得などを通じて、自己管理能力を高めるアプローチも行われます。近年では、環境調整だけでなく、ICT機器の活用による補助的な支援も注目されています。
自身への理解を深める心理教育を組み合わせるアプローチが一般的です。これにより、自己肯定感の低下を防ぎ、社会的な適応力を高めることが期待されます。